APV法（Adjusted Present Value Method）とは、将来のフリー・キャッシュ・フローの期待値を企業が負債を利用していないと仮定した場合の株主資本コストで割り引くことによって、無負債事業価値を算定し、これに負債の節税効果の現在価値を加算することで事業価値を算定する方法です。
無負債事業価値は、将来のフリー・キャッシュ・フローの期待値を企業が負債を利用していないと仮定した場合の株主資本コスト（アンレバード株主資本コスト）で割り引くことによって算定され、負債の節税効果は支払利息に実効税率を乗じて算定した負債の節税効果を、予想調達金利で割り引くことで算定されます。APV法による株主価値は次のように算定できます。
E：株主価値
FCFt：t期のフリー・キャッシュ・フロー
Rn：アンレバード株主資本コスト
TV：継続価値
TSt：t期の節税効果
Rd：予想調達金利
C：評価時点の非事業資産
D：評価時点の有利子負債
APV法がDCF法と異なる点は、資本構成の違いが企業価値に与える影響を割引率ではなく節税効果として織り込むことです。そのため、DCF法において全期間を通じて一定と想定される資本構成が段階的に変化するようなモデルを構築することができます。APV法では負債利用がないとみなした場合の割引率、すなわちアンレバード株主資本コストを用いてフリー・キャッシュ・フローが割り引かれ、負債の節税効果の割引現在価値として別途算定されます。そのため予測期間において資本構成が段階的に変化する場合でもそれぞれの時点における支払利息の節税効果を見積もって、現在価値に割り引くことで対応でき、節税効果を資本コストの折り込むDCF法よりも有効な評価方法となります。資本構成の変化が想定されていない場合には、DCF法の結果とAPV法の結果はおおむね一致することになります。
ベンチャー企業の場合には、当然資金調達に負債も活用はするとは思いますが、エクイティが中心となるでしょうし、あまりAPV法が有効になる場面が多くなることは考えづらいと思います。元々この理論はモジリアーニ＝ミラー（MM理論）と言いまして、負債を活用した方が（どこかで倒産リスクとの兼ね合いがあれども）企業価値が高まるというのが基盤の考え方になっています。具体例としてはレバレッジド・バイアウト（LBO）における企業価値評価に向いていると考えられます。