企業価値評価手法の各アプローチをもう一度ここで復習しておきましょう。
| 分類 | 意義 | 特徴 |
| インカム・アプローチ | 評価対象企業から期待される利益やキャッシュ・フローに基づいて価値を評価する方式 | 将来の収益獲得能力を価値に反映させやすく、評価対象企業が持つ固有の価値を示す。 |
| マーケット・アプローチ | 評価対象企業の市場株価の分析、類似企業や類似取引事例等の比較によって価値を評価する方式 | 市場において成立した価格や取引価格や基づく評価手法であり、市場の取引環境を反映するとともに客観性に優れる。 |
| アセット・アプローチ （コスト・アプローチ） | 主として評価対象企業の貸借対照表上の純資産に着目した方式 | 貸借対照表を元に評価する静態的な評価手法。客観性や確実性に優れる。 |
アセット・アプローチはコスト・アプローチということもあります。
次に、インカム・アプローチの主な評価手法について、意義と特徴を記載しておきます。
| 評価方式 | 意義 | 特徴 |
| DCF法 | 将来のフリー・キャッシュ・フローの期待値を加重平均資本コストで割り引いた現在価値に基づいて事業価値を評価する手法 | インカム・アプローチの中で最も広く利用されている評価手法 |
| モンテカルロDCF法 | DCF法の一種で、将来の業績に影響を与える変数が一定の確率分布に従い変動するものとみなして、乱数によるシミュレーション結果から事業価値の期待値を算定する手法 | 事業計画に不確定要素が含まれる場合に適する |
| 調整現在価値法（APV法） | 将来のフリー・キャッシュ・フローの期待値を企業が負債を利用していないと仮定した場合の株主資本コストで割り引くことによって事業価値（無負債事業価値）を算定し、これに負債の節税効果の現在価値を加算することで事業価値を算定する手法 | 将来の資本構成が現状に比べて大きく変化すると予想する場合に適する。 |
| 残余利益法 | 営業活動に利用している純資産の帳簿価額に対し、将来における営業残余利益の現在価値合計を加えることによって事業価値を算定する手法 | 予測が整合的である限り、DCF法と同じ事業価値となる |
| 配当還元法 | 株主への配当の期待値を一定の割引率で割り引くことで株主価値を直接計算する手法 | 株主に帰属する利益に着目した手法。受取配当のみを果実といる少数株主の保有する株式の評価手法に適する |
| 収益還元法 | 会計上の利益を一定の割引率で割り引くことで事業価値や株主価値を計算する手法 | 会計上の利益が将来も継続することを前提とした評価手法 |
| リアル・オプション法 | 事業価値に影響を及ぼす意思決定をオプションの一種としてとらえ、オプション価値理論に基づき事業価値を評価する手法 | 将来の不確実性や経営者の意思決定の柔軟性を反映させるのに適している |
