DCF法は、割り引かれる将来のフリー・キャッシュ・フローと、それに適用される資本コストとの関係で、次の3種に大別されます。
(a) エンタプライズDCF法
利払・税引前営業利益（EBIT：Earnings Before Interert and Taxes）に基づき算定されたフリー・キャッシュ・フローを加重平均資本コスト（WACC：Weighted Average Cost of Capital）で割り引くことで事業価値を求める手法です。
このときに株主価値は、事業価値に非事業資産の時価を加算して求めた企業価値から、有利子負債、少数株主持分、種類株式、新株予約権等、普通株主の持ち分に帰属しない部分の時価を減算することにより算定されます。
(b) APV（Adjusted Present Value）法
エンタプライズDCF法と同じフリー・キャッシュ・フローを有利子負債がなかったとみなした場合の、アンレバード株主資本コストで割り引いた無負債事業価値に対して、有利子負債の節税効果を予想調達金利で割り引いた現在価値を加算することで事業価値を求める手法です。有利子負債の節税効果は各事業年度の支払利息に実効税率をかけて算定します。
(c) エクイティDCF法
当期純利益に基づいて算定されたフリー・キャッシュ・フローを、一定の資本構成に対応したレバード株主資本コストで現在価値に割り引くことで株主価値を直接求める手法です。
上記で見たように、フリー・キャッシュ・フローは、有利子負債の調達、返済、利払に関するキャッシュ・フローを含まない場合と含む場合の2種類に分けることができます。これは次のようになります。
(d) アンレバード・フリー・キャッシュ・フロー
企業が有利子負債を用いなかったとみなした場合
(e) エクイティ・キャッシュ・フロー（株主帰属フリー・キャッシュ・フロー）
企業が有利子負債を用いた場合
アンレバード・フリー・キャッシュ・フローはエンタプライズDCF法やAPV法で、エクイティ・キャッシュ・フローはエクイティDCF法で用います。
エクイティDCF法は、前提となる株主資本比率の見積もりに応じて、割引率や株主価値の評価結果に大幅な差異を生じる余地があるので、事業会社の評価には適していないと考えられています。そのため、アンレバード・フリー・キャッシュ・フロー、そして手法としてはエンタプライズDCF法を用いるのが通常です。
